全国水産試験場長会

平成30年9月21日、東京都島しょ農林水産総合センター会議室で開催された会長賞表彰審審査委員会において、平成30年度全国水産試験場長会会長賞表彰候補として推薦された3業績の審査が行われました。その結果、いずれも全国水産試験場長会会長賞表彰を受けるにふさわしい業績であると判断され、平成30年度全国水産試験場長会全国大会（平成30年11月5日　鶴岡市）でそれぞれ表彰され、記念講演が行われました。

機 関：宮城県水産技術総合センター
研究者：副所長 熊谷 明

選考理由：本研究により、韓国種苗の導入によって発生した養殖マボヤの大量死の原因が特定され、そ
の対策方法が開発された。これらの知見を基に、マボヤ被嚢軟化症が国の輸入防疫対象疾病および特定疾病に指定され、防疫対策指針（平成26 年7 月27 日付消安第1947 号）が策定された。また、震災後、再開したマボヤ養殖において2016 年に本病の再発が確認されたが、本研究の成果をもとに被害の拡大防止が図られている。さらに、韓国からの新たな病原体の侵入防止や未発生海域（北海道、青森県等）への蔓延防止にも活用されている。この様に本研究は東北・北海道におけるマボヤ養殖の安定生産に大きく貢献するものであり、高く評価できる。

全国大会での記念講演内容が以下からダウンロードできます。 

機 関：佐賀県有明水産振興センター
研究者：資源研究担当係長 佃 政則

選考理由：佐賀県は1988 年頃から激減した有明海特産のアゲマキについて、1996 年以降、およそ20 年間種苗生産・放流に取り組み、これまでに累計1，000 万個を超える種苗の放流を行ってきた。これらの放流個体が母貝として機能したことにより、2007 年頃から天然稚貝が出現し、2015 年以降の資源回復につながったと推定された。本研究は、人工種苗生産・放流技術の開発により母貝集団を創出し資源を回復させ、漁獲の一部再開まで繋げた。これらの成果は地域の漁業振興に大きく貢献するものであり、高く評価できる。

全国大会での記念講演内容が以下からダウンロード出来ます。

機 関：岐阜県水産研究所 下呂支所
研究者：専門研究員 德原哲也

選考理由：本研究で開発された親魚放流方法は岐阜県や広島県で増殖履行方法として認められ、平成28年の岐阜県の実績ではイワナで2 組合、アマゴ・ヤマメで5 組合に採用され、放流量は合計で約1.3t になっている。また、群馬県でも日本釣振興会群馬県支部・群馬県水産試験場・両毛漁業協同組合で、ヤマメの親魚放流の研究を始めている。これらの成果は渓流魚資源の持続的利用に大きく貢献するものであり、高く評価できる。

全国大会での記念講演内容が以下からダウンロード出来ます。